第１４回 １級キャリアコンサルティング技能検定 学科試験 解答（問４１〜４５）
この記事について
「第１４回 １級キャリアコンサルティング技能検定 学科試験」
の解答解説を作成しました。
過去問を解いた際に調べたこと内容を記入しています。
解答は自分で調べたので、間違いがあるかもしれません。
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１記事５問ずつアップしています。
問４１
正解：２
選択肢１：不適切
信頼性とは「測定結果の一貫性・安定性」を指します。類似のテスト（平行検査）との相関が「高い」ことで確認されるものであり、低い場合は信頼性に疑問が生じます。
選択肢２：適切
妥当性とは、そのテストが測ろうとしているもの（例：適性や性格）を、実際にどの程度的確に測定できているかという「目的への適合性」を指します。
選択肢３：不適切
記述内容は「再検査法」の説明です。折半法とは、１つのテストを半分（偶数番号と奇数番号など）に分け、それぞれの得点間の相関を調べて信頼性を推定する方法です。
選択肢４：不適切
測定誤差には、体調や環境、運などの「偶然誤差」が含まれます。実施者がどれほど注意深く行っても、誤差を完全にゼロに（避けることが）できるわけではありません。
選択肢５：不適切
標準得点（Ｚスコアや偏差値など）は、個人の得点が集団の中でどの位置にあるか（相対的な位置）を示す指標です。分布が正規分布に近いかどうかを示すものではありません。
問４２
正解：５
選択肢１：適切
キャリアは「人生を通じた役割の連鎖（スーパー）」と捉えられるため、職業だけでなくボランティアや学習、家庭の役割なども含まれます。
選択肢２：適切
副業・兼業を通じて社外の知見を得ることは、個人のキャリア自律のみならず、企業側のイノベーションや起業の活性化にも寄与するとされています。
選択肢３：適切
形式上は「フリーランス（個人事業主）」であっても、実態として指揮命令を受けているなど「使用従属性」が認められれば、労働基準法等の労働者として保護の対象となります。
選択肢４：適切
ギグ・エコノミーは、プラットフォーム等を介して単発（スポット）の仕事を請け負う形態を指し、近年の多様な働き方の象徴となっています。
選択肢５：不適切
「職務限定正社員」は、従事する「仕事の内容」を限定して契約する正社員を指します。転勤範囲や転居の有無を限定するものは「勤務地限定正社員（地域限定正社員）」と呼ばれます。
問４３
正解：２
選択肢１：不適切
「厚生労働省編職業分類」は、主にハローワーク等の労働力需給調整機関において、求人・求職の照合（マッチング）を円滑に行うために作成されています。
選択肢２：適切
「日本標準職業分類」は、総務省が所管し、国勢調査などの各種統計を職業別に表示するための「統計基準」として定められています。
選択肢３：不適切
記述内容は「職業能力評価基準」の説明に近いものです。職業分類表は、仕事の種類を類似性に基づいて体系化したものであり、能力評価そのものを目的とした基準ではありません。
選択肢４：不適切
厚生労働省編職業分類は、労働基準法ではなく「職業安定法」に基づき、公共職業安定所等で使用されるものとして作成されています。
選択肢５：不適切
令和４年の改定では、従来の４段階構成から「細分類」が廃止され、大・中・小分類の３段階構成に変更されました。ＩＴ関連職業の新設や名称変更など、実態に合わせた見直しが行われました。
問４４
正解：３
選択肢１：不適切
「令和５年度能力開発基本調査」によると、キャリアコンサルティングの仕組みを導入している事業所の割合は、正社員で４割程度（約４１．７％）であり、７割には達していません。
選択肢２：不適切
２０２２年の見直しにより、①オープン・カンパニーや②キャリア教育は「キャリア形成支援活動」と整理され、いわゆる「インターンシップ（就業体験を伴うもの）」からは除外（区別）されました。
選択肢３：適切
セルフ・キャリアドック（企業内キャリアコンサルティングの仕組み）を成功させるには、経営層がその意義を認め、全社的な方針として示すことが不可欠です。
選択肢４：不適切
同調査によれば、自己啓発を実施した者の割合は、微減傾向にあり、「大きく上昇」している事実は確認されていません。
選択肢５：不適切
社会環境の変化が激しい中、キャリアコンサルタントには、常に最新の知見や技能を更新し続ける「自己研鑽」の義務があります。
問４５
正解：２
選択肢１：適切
管理者が「自律的なキャリア形成」を支援する立場として、現在の職場に固執させすぎず、広い視野での選択肢を肯定的に捉える姿勢は、今の時代のマネジメントとして妥当です。
選択肢２：不適切
「仕事の意義」を伝えることは、新入社員のモチベーション向上や、その後のキャリア形成の基礎となる「意味づけ」を助けるものであり、成長を妨げるどころか、むしろ促進する重要な行為です。
選択肢３：適切
内省（リフレクション）を促すために、フォーマルな場だけでなく、気軽に相談できるインフォーマルな場を設けることは、定着支援として有効です。
選択肢４：適切
価値観の多様性を認め、対話を通じて個人の主体性を引き出す「キャリア・コーチング」的な関わりが管理職には求められています。
選択肢５：適切
新入社員が自身のキャリアビジョンを描けるようサポートすることは、結果として組織へのエンゲージメントを高めることに繋がります。
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