この記事について
第２７回 国家資格キャリアコンサルタント試験 解説を作成しました。
過去問を解いた際に調べたこと内容を記入しています。
解答は自分で調べたので、間違いがあるかもしれません。
間違え等を見つけた場合は、お知らせください。
１記事５問ずつアップしています。
問：１１
正解：２
選択肢１：不適切
ウォルピは「系統的脱感作法（systematic desensitization）」を提唱した行動療法家です。
「内観療法」は吉本伊信が提唱しました。
選択肢２：適切
ジェンドリンは「フォーカシング」の提唱者です。
フォーカシングは、身体感覚（フェルト・センス）に焦点を当てるカウンセリング技法です。
選択肢３：不適切
バーンは「交流分析（Transactional Analysis）」の創始者です。
「系統的脱感作法」はウォルピが提唱しました。
選択肢４：不適切
森田正馬は「森田療法」の創始者です。
「交流分析」はバーンが提唱しました。
問：１２
正解：４
選択肢１：不適切
「トークンエコノミー法」の説明です。モデリングとは無関係です。
選択肢２：不適切
「レスポンス・コスト（応答コスト）」の説明です。モデリングとは関係ありません。
選択肢３：不適切
「系統的脱感作法」の説明です。モデリングの説明ではありません。
選択肢４：適切
これはモデリング（観察学習）の説明として最も適切です。モデルとなる他者の行動やその結果を観察することで、観察者自身の行動が変化・学習されます。
問：１３
正解：３
選択肢１：適切
求職者支援制度は、主に雇用保険を受給できない求職者が職業訓練を受けてスキルアップし、早期の就職を目指すために国が支援する制度です。
選択肢２：適切
職業訓練受講給付金の受給要件には「雇用保険被保険者や雇用保険受給資格者でないこと」が含まれています。
選択肢３：不適切
職業訓練受講給付金は「訓練期間中」に毎月支給されるものであり、訓練修了後に一括で支給されることはありません。
選択肢４：適切
ハローワークは訓練開始前から訓練期間中、訓練修了後まで継続して就職支援を行います。
問：１４
正解：４
選択肢１：適切
イドラインでは、労働者の自律的・主体的な学び・学び直しを促進するため、仕事や業務に資する自己啓発については、短時間勤務制度や教育訓練休暇制度の整備など、時間的な配慮を行うことが望ましいとされています。
選択肢２：適切
ガイドラインでは、業務命令に基づくOff-JTの費用は基本的に企業が負担することとされています。
選択肢３：適切
ガイドラインでは、学びが継続できるような伴走支援の一環として、キャリアコンサルタント等の支援人材の活用を検討することが望ましいとされています。
選択肢４：不適切
ガイドラインでは、労働者の自律的・主体的な学び・学び直しを尊重することが強調されており、組織の方向性と異なる場合でも企業が一方的に学ぶ内容を指導することは推奨されていません。むしろ、企業と労働者が十分に擦り合わせ、学びの方向性を共有することが重要とされています
問：１５
正解：１
選択肢１：不適切
キャリアアップ助成金は、「非正規雇用労働者（有期雇用労働者、短時間労働者、派遣労働者等）」の正社員化や処遇改善の取組みを実施した事業主に対して助成する制度です。正規雇用労働者（正社員）の処遇改善を対象とした制度ではありません。
選択肢２：適切
セルフ・キャリアドックの導入により、人的課題の顕在化、従業員のキャリア意識の把握、離職防止や生産性向上など、企業にとって多くの効果が期待できます。
選択肢３：適切
生産性向上人材育成支援センターでは、企業からの相談に応じて課題を整理し、最適な人材育成プランの提案を行っています。
選択肢４：適切
生産性向上人材育成支援センターでは、ものづくり分野をはじめとした企業の要望に応じて、カリキュラムをカスタマイズした訓練（オーダーコース）を実施しています。
国家試験 第２７回 問１〜５０解説リンク集
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