この記事について
令和６年３月実施
第２８回 国家資格キャリアコンサルタント試験 解説を作成しました。
過去問を解いた際に調べたこと内容を記入しています。
解答は自分で調べたので、間違いがあるかもしれません。
間違え等を見つけた場合は、お知らせください。
１記事５問ずつアップしています。
問１１
正解：３
選択肢１：不適切
エリス：論理療法
選択肢２：不適切
デュセイ：エゴクラム
選択肢３：適切
ヴィクトール・フランクルの理論は、ロゴセラピー（意味中心療法）として知られる心理療法を中心に構築されています。
この理論は、人生の意味を見出すことが人間の根本的な動機であり、精神的健康や幸福感に密接に関係していると主張します。
選択肢４：不適切
吉本伊信：内観療法
問１２
正解：２
選択肢１：適切
選択肢２：不適切
エニアグラムではなく、エゴグラムエリック・バーンが提唱した理論で、人間の心を「親（Parent）」、「成人（Adult）」、「子ども（Child）」の3つの自我状態に分類します。
心的エネルギーの配分やバランスを視覚化するために、バーンの弟子であるジョン・M・デュセイが「エゴグラム」を開発しました。
選択肢３：適切
対人的コミュニケーションを「相補的交流」、「交叉的交流」、「裏面的交流」の3つに分類して分析する方法は、交流分析の理論に基づいています。
- 「相補的交流」：送られたメッセージに対して期待通りの反応が返ってくるコミュニケーションパターン
- 「交叉的交流」：送ったメッセージに対して異なる自我状態から返答があり、期待通りの反応が得られない場合を指します。
- 「裏面的交流」：表面的なメッセージの裏に隠された本音や異なる意図が含まれているコミュニケーションです。
選択肢４：適切
ストロークは、交流分析の中核概念の一つです。ストロークとは、「他者の存在を認識するすべての行為」を指します。たとえば、言葉を交わす、視線を合わせる、挨拶する、微笑むといった行動がストロークに該当します。
問１３
正解：４
選択肢１：適切
選択肢２：適切
選択肢３：適切
教育訓練給付講座検索システムでは、教育訓練給付制度の対象となる講座や教育訓練施設の情報を、受講希望者がインターネットを活用して迅速かつ的確に検索・選択できるようになっています。このシステムは、厚生労働大臣が指定した講座を対象としており、フリーワード検索や条件検索を利用して、希望する講座を効率的に探すことが可能です。
選択肢４：不適切
「キャリコンサーチ（キャリアコンサルタント検索システム）」は、国のキャリアコンサルタント名簿に登録されているキャリアコンサルタントと、キャリアコンサルタントを探している企業担当者や個人利用者とのマッチングを支援するシステムです。ただし、このシステムは特に「学び直しの支援経験があるキャリアコンサルティング職種の技能検定1級または2級技能士」とのマッチングに限定されているわけではなく、広くキャリアコンサルタント全般を対象としています。
問１４
正解：４
選択肢１：適切
正社員を雇用する事業所のうち、正社員に対してキャリアコンサルティングを行うしくみがある事業所は、41.6%であった。
３年移動平均をみると、近年、４割前後で推移している。一方で、正社員以外を雇用する事業所のうち、正社員以外に対してキャリアコンサルティングを行うしくみがある事業所は、24.7%と、正社員に比べると低い水準となっている。
３年移動平均をみると、近年、20%台後半で推移している。
⇒正社員４割、正社員以外２割
ちなみに、
正社員または正員以外に対してキャリアコンサルティングを行うしくみを導入している事業所は 41.7%であり、その内訳をみると、「正社員、正社員以外どちらもある」は 22.2%、「正社員のみある」は 19.3%、「正社員以外のみある」は 0.2%で あった。
一方、「キャリアコンサルティングを行うしくみがない」とした事業所は、 57.9%であった。
選択肢２：不適切
キャリアコンサルティングを行うしくみを導入している事業所のうち、キャリアコンサルティングを行う上で問題があるとする事業所は、「正社員」では 73.6%、 「正社員以外」では65.3%であった。
⇒正社員について７割の事業所が問題があるとしている。
選択肢３：不適切
ジョブ・カードの認知状況は、「内容を含めて知っており活用している」は 1.2%、 「内容を含めて知っているが活用していない」が 16.7%、「名称（言葉）は聞いたことがあるが内容は知らない」が 38.6%、「名称（言葉）を聞いたことがなく、内容も 知らない」が 43.3%と、内容を知らない事業所が多くなっている。
選択肢４：不適切
労働者の主体的なキャリア形成に向けて実施した取組は、「上司による定期的な面談の実施(１on１ミーティング等)」が 65.8%と最も高く、「職務の遂行に必要なス キル・知識等に関する情報提供」(52.7%)、「自己啓発に対する支援」(45.8%)と続いている。労働者の主体的なキャリア形成に向けて今後実施したい取組の内容については、「職務の遂行に必要なスキル・知識等に関する情報提供」(37.6%)、「自己啓発 に対する支援」(35.3%)、「人材育成に関する基本的方針の策定」(34.9%)の順となっ ている。
問１５
正解：２
選択肢１：適切
この制度は、働く人の主体的な能力開発の取り組みや中長期的なキャリア形成を支援し、雇用の安定と再就職の促進を図ることを目的としています
選択肢２：不適切
教育訓練給付金は、在職中の被保険者だけでなく、離職者も一定の条件を満たせば受給することができます。
雇用保険の被保険者資格を喪失した日（離職日の翌日）から1年以内に教育訓練を開始し、かつ支給要件期間が3年以上ある方（初めて受給する場合は1年以上）が対象
選択肢３：適切
正しい
選択肢４：適切
専門実践教育訓練給付金、特定一般教育訓練給付金において必須となる。
国家試験 第２８回 問１〜５０解説リンク集
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