第３６回　キャリアコンサルティング技能検定２級　学科試験　解答（問６〜１０）

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問６
問７
問８
問９
問10
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「第３６回　キャリアコンサルティング技能検定２級　学科試験」（令和８年６月実施）の解答解説を作成しました。

過去問を解いた際に調べたこと内容を記入しています。

解答は自分で調べたので、間違いがあるかもしれません。
間違え等を見つけた場合は、お知らせください。

１記事５問ずつアップしています。

問６

正解：４

選択肢１：不適切

積極的不確実性では、情報は「限られており、常に変化し、主観的に解釈されるもの」と捉えます。

選択肢２：不適切

意思決定は固定された究極的な目標を決める過程ではなく、変化を受け入れながら「目標を発見・再構成していく継続的な過程」とされています。

選択肢３：不適切

従来の合理的な意思決定（客観性や論理重視）の限界を指摘し、非合理的な要素や直感も取り入れた枠組みを提唱しています。

選択肢４：適切

不確実な未来に対して、客観的・合理的なデータだけでなく、個人の想像力や直感、柔軟な態度（積極的不確実性）を重視します。

問７

正解：４

選択肢１：不適切

ライフ・スパンは、時間の経過に伴う生涯の「時間軸（成長から衰退までのステージ）」を表します。

選択肢２：不適切

ライフ・スペースは、人生の特定の時期において個人が果たす「様々な役割（役割の空間・範囲）」を表します。

選択肢３：不適切

ライフ・キャリア・レインボーでは、同時に複数の役割（子ども、学生、労働者、家庭人など）が「重複」して展開されることが前提となっています。

選択肢４：適切

スーパーの発達段階（ライフ・ステージ）は、「成長期」「探索期」「確立期」「維持期」「解放期（衰退・下降期）」の5つの段階で構成されています。

問８

正解：３

選択肢１：不適切

クライエントの成長の力を信じ、非指示的なアプローチ（来談者中心療法）を提唱したのはロジャーズ（Rogers, C. R. ）です。ベックは認知療法の創始者です。

選択肢２：不適切

フロイトは精神分析の創始者であり、無意識の葛藤やリビドーに着目しました。人間性心理学の視点から自己実現を重視したのはマズローやロジャーズなどです。

選択肢３：適切

マズローは人間性心理学の立場から欲求階層説を唱え、人間の最上位の欲求として「自己実現の欲求（自分の持つ可能性を最大限に発揮して生きようとする傾向）」を主張しました。

選択肢４：不適切

体験過程（フォーカシング）に焦点を当てたカウンセリングを展開したのはジェンドリン（Gendlin, E. T. ）です。パーソンズは職業指導の創始者で、特性因子論の基礎を築きました。

問９

正解：２

選択肢１：不適切

応用行動分析（ABA）は、主として「オペラント条件づけ（行動の後の環境の変化によって行動が変容する）」に基づくアプローチです。

選択肢２：適切

特定の先行刺激（きっかけ）が存在するときに、ある行動が特定の確率で自発されるようになる現象を「刺激性制御」と呼びます。

選択肢３：不適切

「負の強化」とは、行動の直後に嫌悪刺激（不快なこと）が「除去」されることで、その行動の発生頻度が「増える」手続きのことです（行動が減る手続きは「罰」や「弱化」と呼びます）。

選択肢４：不適切

応用行動分析では、行動の理解に「先行条件（A）－行動（B）－結果（C）」の「ABCフレーム（三項随伴性）」を用います。選択肢にある「認知」を入れる枠組みは認知行動療法のものです。

問10

正解：１

「令和6年度能力開発基本調査」（厚生労働省）

選択肢１：不適切

実施したＯＦＦ－ＪＴの教育訓練機関の種類については、正社員、正社員以外ともに「自社」が最も高く、正社員では 75.2%、正社員以外では 83.5%となっている。次いで、正社員、正社員以外ともに「民間教育訓練機関（民間教育研修会社、民間企業主催のセミナー等）」が高く、正社員では 42.0%、正社員以外では 20.6%となっている。

「実施したOFF-JTの教育訓練機関の種類」においては、例年「自社」が最も多く、「民間教育訓練機関」よりも高い割合となっています。

選択肢２：適切

実施したＯＦＦ－ＪＴの内容は、「新規採用者など初任層を対象とする研修」が75.4%と最も高く、「新たに中堅社員となった者を対象とする研修」（47.5%）、「マネジメント(管理・監督能力を高める内容など)」（46.6%）と続いている。

OFF-JTの内容として、「新規採用者など初任層を対象とする研修」の実施割合は、「マネジメント（管理・監督能力を高める内容など）」の割合を上回って最上位層に位置しています。

選択肢３：適切

能力開発や人材育成に関して何らかの問題があるとする事業所のうち、問題点の内訳は、「指導する人材が不足している」（59.5%）が最も高く、「人材を育成しても辞めてしまう」（54.7%）、「人材育成を行う時間がない」（47.4%）と続いている。

人材育成の問題点の内訳では、「指導する人材が不足している」を挙げる事業所が最も多く、「人材育成を行う時間がない」よりも多くなっています。

選択肢４：適切

キャリアコンサルティングを行うしくみがない事業所のうち、キャリアコンサルティングを行っていない理由としては、「労働者からの希望がない」（正社員46.3%、正社員以外45.5%）が最も多く、次いで、「キャリアコンサルタント等相談を受けることのできる人材を内部で育成することが難しい」（正社員39.8%、正社員以外28.8%）が多くなっている。

キャリアコンサルティングを行っていない理由としては、「労働者からの希望がない」が最も多く、「時間を確保することが難しい」を上回っています。