第２８回 キャリアコンサルティング技能検定 ２級学科試験 解答（問６〜１０）
この記事について
第２８回 キャリアコンサルティング技能検定２級 学科試験の解答解説を作成しました。
解答は出ていますが、解説がなかったので自分で解答解説作成しています。
解答は自分で調べたので、間違いがあるかもしれません。
間違え等を見つけた場合は、お知らせください。
１記事５問ずつアップしていこうと思います。
問：６
正解：４
選択肢１：不適切
ホール（Hall, D. T.）は職業局の開設などの活動とは関係なく、職業生涯やキャリアの概念に関する研究で知られている。青少年労働者の救済のために職業局を開設したのは、フランク・パースンズ（Frank Parsons）である。
選択肢２：不適切
シャイン（Schein, E. H.）はキャリアアンカー理論などを提唱したが、ここで述べられているような人間観の考えは、ダグラス・マグレガーの「Y理論」に基づく考え方である。
選択肢３：不適切
人のパーソナリティを「現実的」、「研究的」、「芸術的」、「社会的」、「企業的」、「慣習的」の6つに分類したのはホランド（Holland, J. L.）のRIASEC理論であり、ジェラット（Gelatt, H. B.）は意思決定理論で知られている。
選択肢４：適切
スーパー（Super, D. E.）はキャリアを生涯にわたる職業的地位や職務だけでなく、社会的役割全体を含めた総合的なものと捉えたことで知られる。彼のキャリア理論はキャリアの多面的な側面を包含している。
問：７
正解：３
選択肢１：不適切
自己効力感は、課題に対して自分が成功できると信じる能力の自己評価に関する概念であり、成長や探索、確立などの段階を経る過程の段階的な分類ではない。
選択肢２：不適切
適応行動に失敗する可能性の見積もりは自己効力感の内容ではなく、むしろ自己効力感は成功を信じる能力の自己評価に関する概念である。
選択肢３：適切
バンデューラ（Bandura, A.）が提唱した自己効力感は、「課題を成功裏に行う能力の自己評価」であり、「自分はこれをできる」という信念に基づいている。
選択肢４：不適切
結果や報酬の予測は、自己効力感そのものの定義ではなく、行動の結果に関する予測や期待に関連する要素であり、自己効力感の本質的な内容ではない。
問：８
正解：２
選択肢１：適切
構成的グループ・エンカウンターにおけるインストラクションとは、リーダーがエクササイズの目的、内容、条件、留意点などを参加者に説明することである。
選択肢２：不適切
インストラクションでは、レディネス（準備状態）を高めることが目的であり、エクササイズをパスできないようにするのではなく、参加しやすく理解しやすい形での説明を心掛ける。したがって「エクササイズをパスできないようにする」という記述は誤りである。
選択肢３：適切
レディネスを高めるために、インストラクションではデモンストレーションを併用してわかりやすく説明することがある。
選択肢４：適切
インストラクションでは参加者に参加への理解を求め、自発的な参加意欲やモチベーションを高めることが重要とされる。
問：９
正解：１
選択肢１：不適切
来談者中心アプローチ（ロジャーズによる）は、クライエントの自己理解と自己受容を促進し、自己一致を目指すアプローチである。非合理的な信念を現実的で論理的な信念に変えることを目指すものは、論理療法である。
選択肢２：適切
来談者中心アプローチの基本的態度条件として、「無条件の肯定的関心」、「共感的理解」、「自己一致（純粋性）」が挙げられる。これらはカウンセリングの質を高める不可欠な条件である。
選択肢３：適切
このアプローチの主要な目標は、クライエントの自己洞察と気づきを促し、自己概念の明確化や自己不一致の解消（自己一致）を図ることである。
選択肢４：適切
人は生得的に自己実現や成長へ向かう「実現傾向（self-actualizing tendency）」を持つとされており、それがこのアプローチの根幹である。
問：１０
正解：２
選択肢１：不適切
令和２年度能力開発基本調査の結果では、正社員で最も向上させたい能力・スキルは「マネジメント能力・リーダーシップ（約40.9％）」であり、「ITを使いこなす一般的な知識・能力（OA・事務機器操作など）」は次位であるため、選択肢１の「最多」という記述は誤りである。
令和2年度
正社員
①「マネジメント能 力・リーダーシップ」（40.9%）
（正社員以外では16.4%と、 大きな差がみられる）
②「課題解決スキル（分析・思考・創造 力等）」（35.1%）
③「ＩＴを使いこなす一般的な知識・能力（ＯＡ・事務機器操作 （オフィスソフトウェア操作など））」（33.6%）
正社員以外
①「ＩＴを使いこなす一般的な知識・能力（ＯＡ・事務機器操作（オフィスソフトウェア 操作など））」（41.1%）
②「コミュニケーション能力・説得力」 （28.6%）
※「読み書き・計算等の基礎的素養」が最も少なく、 正社員が3.4%、正社員以外が4.9%となっている。
令和6年度
正社員
①「マネジメント能力・ リーダーシップ」が（40.3%）
（正社員以外では 17.3%と、大きな差がみられる）
②「課題解決スキル（分析・思考・創造力等）」 （34.1%）
③「ＩＴを使いこなす一般的な知識・能力（ＯＡ・事務機器操作（オフィス ソフトウェア操作など））」（33.3%）
正社員以外
①「ＩＴを使いこ なす一般的な知識・能力（ＯＡ・事務機器操作（オフィスソフトウェア操作など））」 （34.4%）
②「コミュニケーション能力・説得力」（ 27.2%）
※「読み書き・計算等の基礎的素養」が最も少なく、正社員が 3.6%、正社員以外が 5.9%となっている。
選択肢２：適切
事業内職業能力開発計画の作成状況に関しては、「いずれの事業所においても作成していない」企業が約７７.３％と多く、「すべての事業所において作成している」企業より多いことが示されている。
令和6年度も同様
「すべての事 業所において作成している」とする企業が13.9%、「一部の事業所においては作成している」とする企業が6.1%であった。両者を合わせても全体の５分の１しかなく、「いずれの事業所においても作成していない」とした 企業が79.8%と多くを占めている。
選択肢３：不適切
企業の教育訓練への費用の支出状況を見ると、OFF-JTや自己啓発支援に費用を支出した企業は約50％であり、8割を超えているわけではない。
令和6年度は、54.9%となっている。
選択肢４：不適切
教育訓練休暇制度の導入状況では、「導入していないし、導入する予定もない」企業の割合は導入している企業より多い状況である。
令和2年度
教育訓練休暇制度の導入状況は、「導入している」とする企業は8.9%、「導入をしていないが、導入を予定している」とする企業は8.3%となり、「導入していないし、導入する予定はない」とする企業が82.2%で最多となった。令和6年度
教育訓練休暇制度の導入状況は、「導入している」とする企業は7.5%、「導入していないが、導入を予定している」とする企業は9.1%となり、「導入していないし、導入する予定はない」とする企業が83.4%で最多となった。
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